電通は、顧客企業のビジネス成長のために重要な「企業文化の変革」を独自のツールやフレームワークを活用して支援するプログラム「Culture For Growth」の提供を開始した。
同プログラムでは、企業文化を形成する複合的な要因として企業のパーパスや従業員の意識・行動など7つを特定し、それぞれの要因が複合的に生み出す「サブ要因」を抽出。「文化」というテーマを複合的に理解し、従業員意識やビジョン、人事制度の変革などを通して能動的な解決を支援する。要因分析では、課題の構造化に加えて、企業文化の課題を定量的に測定し数値化・可視化することも可能だ。
電通では、2024年4月に変革に取り組んでいる企業に勤務する全国20～59歳の800人を対象に行った「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」の結果をもとに各企業の「カルチャー診断」「人財診断」「イノベーション成熟度診断」などを可能にするツールや、企業文化の課題を抽出するフレームワーク「変革のための企業文化マップ」を開発。同プログラムはこれらを活用しながら、顧客企業とのディスカッション・ヒアリングを通して方針やアクションプランを策定し、成長のための企業文化創出をサポートしていく。
なお同プログラムの開発・実施は、国内電通グループ各社（電通総研、電通コンサルティング）との協業によって推進する。
