メディアで年金の話題を目にすることが多くなったことをきっかけに、ご自身の老後資金について気になり始めた独身のAさん。
貯金はしていますが、それ以外の老後の備えは年金のみです。40歳になったこともあり、今のお金の使い方で老後の生活は大丈夫なのか、今から別の老後資金を準備する方法を検討した方がいいのかを知りたいと、ファイナンシャルプランナーの元にご相談にいらっしゃいました。
【ご相談内容】
今の生活に満足しており、老後も生活水準を落としたくない。とはいえ、特別な老後の備えがあるわけではないので、貯蓄と年金だけで老後の生活を維持できるのかが不安。
【相談者プロフィール】
性別：男性
年齢：40歳
職業：会社員
家族構成：独身
住居：実家
【収入】
・年間の手取収入合計：474万円（額面収入約600万円）
・毎月の手取金額：32万円
・年間の手取ボーナス額：90万円
【毎月の支出の内訳】
・生活費合計：27万円
・住居費・水道光熱費：毎月8万円を実家に入れる
・食費（ランチ代）：3万円
・保険料：2万円
・通信費：1万円
・車両費：2万円
・娯楽費：11万円
【資産状況】
・現在の貯金総額：約1,000万円
・毎月の貯蓄額：5万円
・ボーナスからの貯蓄額：40万円
・現在の投資額：0円
【今後の支出予定】
・車の買換え：300万円（買換え周期10年）
将来受け取れる年金は？
ご相談者のAさんが気にされているのは、貯蓄と年金だけで老後の生活を送ることができるのかどうか、という点です。まずは、Aさんがどれくらいの年金を受け取れるのかをみていきます。会社員のAさんは、公的年金として国民年金と厚生年金を受け取ることができます。
厚生年金の受給額は、厚生年金の加入期間と加入期間中の収入によって計算されます。厚生労働省の公的年金シミュレーターを使った試算によると、Aさんが60歳まで働いた場合、65歳から受給できる公的年金の額の目安は月額で約16万4,000円となりました。日本年金機構の「ねんきんネット」を利用すると、より詳細な見込み額の試算をすることができます。
Aさんの様に将来受け取る年金見込額が知りたい時や、ご自身の年金記録を確認したい時は「ねんきんネット」を是非活用されてみてください。
老後の生活費はどれくらい必要？
次に、老後の生活費にいくら必要なのかを試算します。
Aさんの場合、現在の生活費をベースに、老後には減らせるであろう支出をピックアップしました。その結果、職場でのランチ代(2万円)、交際費や被服費（5万円）など、トータルで現在より7万円の支出減は可能だと判断し、老後の生活費を月20万円としました。また、勤務先の退職金制度からAさんの退職金を1,200万円と仮定します。これを基にライフプランを作成し、Aさんの老後の生活費をシミュレーションすると、Aさんの退職時の資産は3,349万円、年間収支を反映した貯蓄残高の推移で、80歳に貯蓄残高が38万円、81歳には-42万円となり、貯蓄と年金だけで生活できるのは80歳までということがわかりました。
2023年度の総務省の「家計調査年報」によると、65歳以上の「単身世帯」の毎月の支出額平均は15万7,673円となっています。
支出はそれぞれの環境や価値観が大いに反映されるものです。ご自身の老後の生活費を考える場合、現在の生活費をベースにした方が実態に沿うシミュレーションができます。ただし、現在の支出がわからないのであれば、一旦平均データを用いて老後に必要な生活費をイメージしてみるのも良いでしょう。
老後への備えは最低限あればいい？ゆとりが必要？
Aさんは老後の生活水準をあまり下げたくないとのご希望をお持ちです。Aさんのご希望を叶えるため、老後の生活費を月25万円として試算してみます。この場合、年間収支を伴う貯蓄残高の推移で、71歳で貯蓄残高が35万円、72歳には-132万円となり、Aさんが貯蓄と年金だけで生活できるのは72歳まででした。
Aさんのように、ゆとりある老後を送りたいという希望をお持ちの方も多いのではないでしょうか。2022年に生命保険文化センターが公表した老後2人の生活のための「ゆとりある老後生活費」は、「最低日常生活費」平均23.2万円と「ゆとりのための上乗せ額」14.8万で、合計約38万円となります。これは2人暮らしの場合ですが、ゆとりのある老後を望む場合、単身世帯であっても同様に、さらなる老後への備えが必要になります。
生活費の「なんとなく」を見直して貯蓄額を増やす
老後の生活水準を下げたくないAさんの希望を叶えるには、現在の貯蓄ペースでは老後資金の準備が不足することがわかりました。不足を補うためには、現在の生活費の見直しが必要です。
Aさんの生活費の内訳を見てみると、支出全体の40％という大きな割合を娯楽費が占めていることがわかります。趣味の旅行やスポーツ観戦、交際費はAさんにとって欠かせないものです。とはいえ、老後への備えができないまま、娯楽にお金を使うことはAさんも望まないとのことでした。そこで、娯楽費を生活費の30％に抑えることを目標にしました。
そのため、旅行やスポーツ観戦は毎月の予算を決め、回数を減らしたり、1回あたりの費用を抑えたりして、予算内で楽しむことを目指します。
また、3つの有料動画配信サービスのサブスクリプションにも登録していますが、利用していない月もあるとのことでした。利用頻度が少ないものは解約し、自分にとって本当に必要なサービスだけを使うようにし、「なんとなく」で支出することやめ、娯楽費の削減を図りました。
その結果、月3万円の余剰金が生まれ、月5万円だった貯蓄額を8万円に増やすことが可能になりました。
老後資金の対策としてiDeCoを検討
老後資金の準備費用として、毎月8万円を確保できましたが、貯め方は貯金だけで十分なのでしょうか。
最近の物価高や円安のニュースもあり、Aさんも円の目減りについては気になっていましたが、今まで投資の経験がないため元本割れの不安があり、一歩を踏み出せずにいました。
物価が上がると、これまで1,000円で買えていたものが、数年後には1,100円を出さないと買えなくなる可能性もあります。そうなると、貯金だけでは、実質的にはお金が減ってしまうことになります。
そこで今回FPへ相談したことをきっかけに、投資についても真剣に検討してみることにしました。
Aさんの様に会社員で額面の年収が600万円程度の方は、老後の資金作りに私的年金制度であるiDeCoの活用を検討してみましょう。資産運用というと新NISAが思い浮かぶ方も多いかもしれませんが、iDeCoには新NISAにはない税制優遇があります。会社員は現役時代の税金をいかにコントロールできるかが老後資金を準備する時のポイントになります。
iDeCoではあらかじめ決められた金融商品のなかから、自分で商品を選びます。商品のなかには元本割れのリスクがあるものもあります。また、一度加入すると60歳まで引き出すことができません。ただし、前述した通りiDeCoには毎月の掛金が全額所得控除の対象になるなど、税制面で大きな優遇が受けられるメリットがあります。掛金の最低月額は5,000円からですが、働き方や勤務先が導入している年金制度によって、そもそもiDeCoを活用できるのか、活用できる場合でも掛金の上限額が異なります。
FPから話を聞き、メリットを感じたAさんは、勤務先にiDeCoへの加入が問題ないことを確認して、早速iDeCoを始めることにしました。今後、年利3%で60歳まで毎月10,000円を積み立てたとします。すると、61歳から90歳までの間、毎月1万2,096円を受け取ることができます（年利1.5％で運用）。あわせて、掛金を拠出している間は所得控除の対象となるため、年間12万円が課税所得から差し引かれます。Aさんの場合、60歳まで住民税・所得税あわせて年2.4万円の節税効果が続きます（所得税率の変更等により、節税額は変わる可能性があります）。
老後への備えは目標を具体的にすることから
Aさんは毎月の貯蓄額を8万円に増額し、iDeCoの活用も始めることになりました。その結果、Aさんが理想とするゆとりある老後の生活を90歳まで問題なく続けられるシミュレーションとなりました。
Aさんはまとまった貯蓄もあり、将来的には確定給付型の退職金も受け取れることを考えると、一見、老後の生活に心配ないように思えるかもしれません。しかし、実際に試算してみると、Aさんが希望するゆとりある生活を送るには老後に向けたさらなる準備が必要なことがわかりました。「老後の生活」といっても、それにかかる費用は人それぞれです。ご自身が思う「老後の生活」にどれくらいのお金がかかるのかを明確にすることが必要です。
理想とする老後の暮らしを実現するために、できるだけ早い段階から具体的に必要な額を把握し、行動に移していきましょう。
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